SPAM
個人でWebサイトを運営してメールアドレスを表記していると、やっぱりどこからともなくSPAMメールってのは来るもんです。そういうのがもらうのイヤさに、最近では掲示板でもあまりメールアドレスを書かなくなっちまいまして、コミュニケーション拡大の観点からは好ましくない。記事中にもありますが、ネット上を流れるメールにおけるSPAMの割合は41％なんて調査結果もあるそうです。どこまで信憑性がある数字かはわかりませんが、３通に１通はSPAMと思うとなんだかげんなりするような話ではある。
というわけでアメリカで反SPAMの話が上がってきたよって記事ですね。これだけなら別段珍しい話ではないんですが、この記事に目を引かれたのは、この提案をしたのがダイレクトマーケティング業界だったってとこです。DMAってとこなんですが、これは通信販売業者などで作る業界団体のようなところらしい。以前は規制に反対していたそうなんですが、SPAMの増加で自分たちの送るダイレクトメールまでゴミ箱行きになるのは勘弁してくれってことで態度を変えたみたいですね。
日本では昨年「特定商取引に関する法律施行規則」の改正があって、「未承諾広告※」ってのが義務付けされたわけですが、この省令自体はSPAM規制というにはやや生ヌルい内容でした。これに違反して罰金を課せられたって話も聞きませんし、なによりオプトインを原則としないのではSPAMが減るわけがない。少なくとも私は改正によってSPAMが減ったとは感じないですし。そもそも「スパムメールに返事を出したら――体験レポート(WIRED NEWS)」なんて話もあるくらいで、誰もオプトアウトをしようなんて思わない。当然SPAMは減らないってわけです。
まあこれについてはしょせんイタチごっこってやつで、規制する側がどうしても後手を踏むってのは避けられないでしょう。ただ、それならもっと実効性を重視してほしかったなあ。今回の提案はDMAのガイドラインに沿ったものになっているようで、それによるとオプトインであることが求められているようです。まさしくコレ！って感じですな。さらには罰則として１通１万1000ドル＿＿1ドル120円とすると132万円＿＿の罰金を課すようにと提案するんだとか。「特定商取引に関する法律施行規則」では指示違反の場合が100万円以下の罰金、業務停止命令違反の場合が300万円以下の罰金または2年以下の懲役となってますが、今回の場合は１通につきですから送信した数をかけることになりますからこれはかなりの厳罰と言えそうです。
これが実際の法律になるかどうかはまだわからないわけですが、特にオプトインを要するってあたりはぜひ実現してもらいたいところです。これでもしSPAMが減るようなことがあれば日本も追従するかもしれませんしね。いちいち「未承諾広告※」って書いてないSPAMを報告するなんてこと、やってないからなあ。
ただ結局は国内法にしかならないので、抜け道がまったくないかっていうとそうでもないわけなんですが。うーん、完全にSPAMが消える日ってのはたぶん来ないんじゃないかなあ。その手の業者はメールアドレスの売買から利益をあげてるみたいで、モノの売れる売れないにはそんなに興味がないってことも多いみたいですし。それでもSPAMが減ってくれれば嬉しいので、頑張るべき人たちにはぜひ頑張っていただきたいものです。私はとりあえずせっせとゴミ箱へ捨てる日々を送りますので。
